Columnコラム

名前だけで住所特定できる？調べる方法や注意点、探偵依頼がおすすめな理由を解説！

25.07.12

はじめに：探偵の人探しは名前だけでも調査可能です！

名前だけで住所を特定することは可能？
昔の恋人や初恋の人に会いたいけれど、名前しかわからない…
お金を貸した相手と連絡が取れなくなった…
不倫相手の住所を知りたい…

📌上記のような疑問やお悩みをお持ちの方も多いでしょう。

名前だけで住所を特定することは、一定の条件下であれば可能です。しかし、名前以外の情報もあるケースに比べると調査が困難になります。

インターネット検索やSNSを駆使して自力での調査も可能ですが、多くの場合、個人での調査には限界を感じることでしょう。

本記事では、名前がなくても自力でできる住所特定方法や、確実に住所を特定するための対処法などを詳しく解説するため、人探しをしている方はぜひ参考にしてください。

人の住所を確実に、スピーディーに特定したい場合には、探偵への依頼がおすすめです。

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1.【結論】名前だけでも住所特定は可能！

結論、名前だけで住所を特定することは、一定の条件が揃えば可能です。 しかし、例外的なケースで、調査は困難になる場合が多いでしょう。

なぜなら、日本には同姓同名の方が多数存在するためです。名前だけを頼りに目的の人物を正確に特定することは、よほど珍しい名前でない限り、難しい作業になります。

また「漢字フルネーム」「苗字・名前どちらかのみ漢字」「漢字は知らないがフルネーム」など、どこまで正確な名前を把握できているかによっても調査の難易度が変わるでしょう。

SNSなどを活用した自力での調査も可能ですが、精度や成功率には差があります。したがって、正確かつ確実に調べたい場合は、論理的な手段で成功に導く探偵への依頼がおすすめです。

2.自力で名前だけで住所特定する7つの方法

先ほど紹介したとおり、精度や成功率には限界があるものの、自力での調査で住所特定する方法はいくつかあります。

この章では、代表的な以下の7つの方法を紹介します。

・インターネットで検索する
・SNSで情報を検索する
・人探しに特化したサイトやアプリを利用する
・卒業名簿や同窓会名簿を活用する
・戸籍附票や住民票を取得する
・外務省に確認する
・官報を確認する

身近で手軽な方法から紹介しますので、今すぐ調べたい方は、ぜひ試してみてください。

・『2-1.インターネットで検索する』

探したい相手の住所を自力で特定する方法の一つに、インターネット検索があります。

Googleなどの検索エンジンに相手の名前を入力し、ニュース記事や個人ブログなど、インターネット上に公開されている情報を拾い集める方法です。

ヒット率を高めるためには、名前に加えて地域や職業、出身校といったキーワードを組み合わせて検索するのが効果的です。同姓同名の人物との区別がつきやすくなり、目的の人物を絞り込みやすくなります。

ただし、同姓同名が多いケースでは、さまざまな情報を組み合わせて検索しても特定が困難な場合が少なくありません。また、インターネット上には誤情報も含まれているため、得られた情報の真偽を確認する必要があります。

・『2-2.SNSで情報を検索する』

SNSを活用して、住所の手がかりを探す方法も有効です。具体的には、X（旧Twitter）やFacebookなどで相手の名前を検索し、公開されている投稿やプロフィール情報から住所を探ります。

SNSに身辺情報を公開している人は意外と多いものです。例えば、位置情報タグが付いた写真などから、居住エリアが間接的に判明するケースもあります。

また、対象者本人のアカウントや投稿がなくても、共通の知人の投稿内容や行動範囲から居住エリアを絞り込める可能性もあります。

自分のアカウントで「この人を探しています」と情報提供を呼びかける手段も考えられますが、相手のプライバシーを侵害する恐れがあるため、避けたほうがよいでしょう。

参考：e-GOV「個人情報の保護に関する法律」
参考：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」

・『2-3.人探しに特化したサイトやアプリを利用する』

自力での調査では人探しに特化したサイトやアプリを利用するのも一つの手です。サイトやアプリに、探している人の名前や写真を登録し、閲覧者から情報提供を募ります。

無料で使えるサービスもあるものの、相手の個人情報を勝手に公開することになるため、プライバシーを侵害する恐れがあります。また、提供される情報に虚偽情報が含まれていたり、情報が拡散されたりするリスクもあるため、利用には十分な注意が必要です。

・『2-4.卒業名簿や同窓会名簿を活用する』

学校の卒業名簿や同窓会名簿は、本来は卒業生向けに発行されたものですが、名前だけで人探しをしたい場合に使われるケースもあります。これらの名簿には、卒業時の住所や氏名、連絡先が記載されている場合があるためです。

ただし、名簿の取り扱いには厳重な注意が必要です。名簿は個人情報が含まれた重要な資料であり、むやみに第三者へ開示したり、本来の目的以外で利用したりすることは、プライバシー侵害にあたる恐れがあります。

参考：個人情報保護委員会事務局「個人の皆様へ（注意喚起）～名簿などの個人情報の取扱いにご注意ください～」

・『2-5.戸籍附票や住民票を取得する』

戸籍附票や住民票には現在の住所が記載されており、住所特定の手段として有効です。ただし、公的書類は信頼性が高いですが、悪用防止の観点から第三者からの請求は制限されているため注意が必要です。

原則として、戸籍附票や住民票を請求できるのは本人や同一世帯の者、直系尊属（父母や祖父母）または直系卑属（子や孫）に限られます。第三者が請求する場合は、債権回収などの正当な理由を示すか、委任状を持った代理人である必要があります。

参考：e-GOV「住民基本台帳法第十二条の三」

・『2-6.外務省に確認する』

外務省には、国外の日本人の所在を調査する制度があります。探している相手が海外に移住・転居している可能性がある場合は、外務省の「在留届」や「所在調査（三親等内の親族からの依頼）」などを通じて確認が可能です。

ただし、個人情報保護の観点から、外務省が情報を開示するのは緊急性や正当性が認められる場合に限られます。また、対象者本人の同意がない限り、住所は開示されません。

上記の手続きは複雑で時間もかかるため、現実的には個人による外務省経由での住所特定は不可能ではないものの、難易度が高いのが実情です。

参考：外務省「在留届ＦＡＱ」

・『2-7.官報を確認する』

探している相手が自己破産している場合、名前や当時の住所などが国の機関紙である官報に掲載されている可能性があります。

官報は図書館で閲覧したり、官報販売所で購入したりすることで確認可能です。インターネットでも無料で閲覧できますが、直近90日以内のものに限られます。有料版を利用すれば、検索もできるようになるため、住所特定の有効な手段となりうるでしょう。

ただし、官報に掲載されている情報は、破産手続開始もしくは免責決定時点のものであり、情報の鮮度や正確性には不安があります。あくまでも一つの手がかりとして、ほかの情報と合わせて確認することが重要です。

3.名前だけで住所を特定したいのはどんなとき？具体例を紹介

名前しかわからないものの、相手の住所を特定したい場面には、主に以下のようなケースが挙げられます。

・昔の恋人や初恋の人に会いたいとき
・お金を貸したあと消息を絶った相手を探し出したいとき
・マッチングアプリで知り合った人がどこに住んでいるかを知りたいとき
・妊娠が発覚したあと、相手と連絡が取れなくなったとき

それぞれのケースごとに、具体的にどのような状況なのかを確認しておきましょう。

・『3-1.昔の恋人や初恋の人に会いたいとき』

「昔付き合っていたあの人に会いたい」「初恋の人が今どうしているのか気になる」といった思いから、過去の相手の住所を調べたいと考えることがあります。

ただし、年月が経っている場合、相手の現在の連絡先や住所がわからないケースも少なくありません。特に名前だけを手がかりに住所を特定しようとする場合、いくつかの課題が生じます。

一つのハードルとなるのが、結婚による改姓です。男性は結婚しても姓が変わらないことが多いため、比較的追跡がしやすい一方、女性は結婚によって姓が変わるケースが多く、調査が難航する傾向にあります。

しかし、学生時代に交際していた、交友のあった相手であれば、年齢や卒業年度といった情報から在籍していた学校を推定できる場合があります。

学校名がわかれば、卒業名簿や同窓会名簿を確認するという方法も有効です。仮に学校名が曖昧でも、実家の住所が判明していれば、通学圏内から候補を絞ることが可能です。

さらに、相手の両親が持ち家に住んでいる場合、不動産登記情報から住所や名義人を手がかりに調査を進められることもあります。同じ姓から本人にたどり着く手がかりが見つかることもあります。

不動産登記情報や卒業名簿などは、プロの探偵にお任せ頂ければ、全国対応で調べることが可能です。卒業名簿については、一時期は個人情報の兼ね合いから発行しない学校が増えていましたが、学歴詐称問題への対応もあってか、近年は発行する学校が増えてきています。

正しい名前を憶えているつもりでいても、漢字が不正確だったり、不明であったりする場合は少なくありません。卒業名簿にある正確な漢字氏名が突破口となり、判明に至るケースも多いのが実情です。

・『3-2.お金を貸したあと消息を絶った相手を探し出したいとき』

家族や友人、知人とのあいだで、大小問わず金銭の貸し借りを行ったあと、相手が消息を絶ったケースです。

お金を貸せるだけの関係性があった相手のため、名前だけでなく、職場や車のナンバーなどがわかっている場合もあるでしょう。

また、身近な人からお金を借りる人は、金融機関から借りれず破産している場合も考えられます。破産しているのであれば、先に紹介したとおり、官報などを手がかりに調査を進めることが可能です。

・『3-3.マッチングアプリで知り合った人がどこに住んでいるかを知りたいとき』

マッチングアプリで知り合った異性と恋に落ち、結婚も考え始めたものの、住んでいるところを教えてもらえない、または急に連絡が取れなくなってしまったケースです。フラれてしまったのか、相手を信用してよいのかを判断するために、住所特定調査を始めるパターンが多く見られます。

インターネット上で知り合った相手を探すケースでは、把握できているのは相手から知らされた名前やおおよその居住エリアだけという場合も少なくありません。前述したように名前だけでも探し出すことは可能ですが、珍しい名前でも、同姓同名の人物は思っている以上にいるものです。

探偵は、調査によって洗い出された該当者の中から可能性の高い人物を精査し、絞っていくスキルを持っています。インターネット上の出会いのように相手の情報量が少ないケースでは、探偵への依頼がおすすめです。

・『3-4.妊娠が発覚したあと、相手と連絡が取れなくなったとき』

妊娠が発覚し、その事実を相手に告げたのちに連絡が取れなくなってしまったケースです。中絶するか否かの判断もあるため、早急に相手を探し出したい場合もあるでしょう。

「自分で探すには時間がかかり過ぎてしまう」「そもそも見つけられる自信がない」といった場合は、ぜひ探偵へ相談してください。ナンパやアプリで知り合って名前しかわからない場合でも、見つかる可能性があります。

また、まだ連絡は取れているが、妊娠報告をしたあとの反応に怪しさを感じているようであれば、正確な名前や車のナンバーなど、現状で確認できる情報は押さえておくとよいでしょう。

4.自力で名前だけで住所特定するメリット

名前だけで自力での住所特定調査を行うメリットは、調査にかかる費用を大幅に抑えられる点です。住民票や戸籍附票を取得して住所を把握する場合、1通あたり300円といった低額で済ませられます。

また、調査方法にもよりますが、個人で調査を行うと第三者に知られることなく秘密裏に住所特定を進められることもポイントです。インターネットやSNSで検索するだけなら、自らが調査の事実を口外しない限り、周囲にも、調査対象にも知られることはありません。

ただし、探偵に依頼した場合、法律を遵守しつつ秘密を確実に守りながら調査を進められるため、より安心して任せられる選択肢と言えます。

5.自力で名前だけで住所特定する際の注意点

名前だけで住所特定を行うには、多くの時間と労力がかかります。インターネット検索やSNS、公的書類の確認など、地道な作業を個人で続ければなりません。

また、相手が珍しい名前でない限り、多くの場合は調査の途中で同姓同名の人物の情報に出会うと覚悟しておく必要があります。特に、日本人に多い「鈴木」や「佐藤」といった名字の場合は、誤った情報に踊らされないよう、情報の真偽を慎重に確認することが重要です。

したがって、名前だけで住所を調べようとするときは、まずは本当に名前以外の情報がないかを振り返っておきましょう。出身地や勤務先、趣味など、些細な情報でも見つけられれば、特定への大きな手がかりとなります。

6.【名前だけで住所特定】自力での調査に限界を感じたときの対処法

自力での名前だけでの住所特定調査に限界を感じた場合でも、いくつか対処法はあります。主な方法は、以下の3つです。

・警察に相談する
・弁護士に相談する
・【おすすめ】探偵に依頼する

この章では、それぞれの対処法の特徴を詳しく紹介します。自分のケースにあった方法はあるか、確認してみてください。

・『6-1.警察に相談する』

事件性や緊急性が認められる状況であれば、警察に捜索対応してもらえる場合があります。例えば、失踪や虐待、DV（ドメスティック・バイオレンス）といった深刻な問題が背景にあると考えられるケースです。

その際、行方不明者届を提出すれば、全国の行方不明者リストに登録されて、捜索が行われる場合があります。

しかし、昔の知人と再会したいなどの個人的な理由の場合は、警察は基本的に対応していません。相手の身に危険が迫っている、犯罪に巻き込まれた可能性が高いなどの状況が求められることを理解しておきましょう。

参考：警察庁「行方不明者に関する情報提供のお願い」

・『6-2.弁護士に相談する』

弁護士は、訴訟の提起や公正証書の作成といった法的手続きを代理で行うことが可能です。そして手続きの過程で、住民票や戸籍附票の取得など、住所特定につながる公的書類の調査を請求できる場合があります。

弁護士が住所特定を行うには、正当な理由のある調査であることが必要です。例えば、未払い金の請求や養育費の請求、損害賠償請求など、法的に認められた理由がある場合に限り、弁護士は住所の特定に対応できます。

つまり、警察への依頼と同様に、個人的な理由の依頼には対応してもらえないケースがほとんどです。依頼に法的な根拠がある場合の手段だと理解しておくとよいでしょう。

・『6-3.【おすすめ】探偵に依頼する』

自力での住所特定が困難な場合、確実で安全な方法としておすすめなのは、探偵への依頼です。探偵は、法律に則り、専門的な調査手段を駆使して探している人の住所を特定するスキルを持っています。

聞き込み調査や張り込み、尾行といった行動調査に加え、独自のデータベースの照会などを通じて調査を進めることが可能です。さらにこれまでの経験と専門知識に基づいた、迅速な情報収集や解決が期待できます。

費用はかかるものの、自力調査で起こりうる法的リスク（プライバシー侵害など）を回避しながら安全に調査を進められる点にも価値があるでしょう。

ただし、探偵も違法な調査は行わないため、ストーカー行為や嫌がらせ目的など、不正・違法な目的での依頼は断られる点には注意が必要です。

7.探偵に名前だけで住所特定を依頼する場合の費用目安

探偵に名前だけで住所特定調査を依頼する場合の費用目安は、20〜70万円程度です。費用に開きがあるのは、依頼者が提供する情報量などによって、調査の難易度が大きく変動するためです。

探している相手に関する情報が多ければ多いほど、調査の手間が省けます。住所特定にかかる人員数や日数も抑えられることから、費用も安く済む傾向にあります。

探偵社の料金体系は、各社で異なります。主なプランは、以下の3通りです。

時間制プラン	・稼働1時間あたりの金額を設定
成功報酬型プラン	・一定の成果が出た場合にのみ報酬が発生・着手金が必要
完全成功報酬型プラン	・一定の成果が出た場合にのみ報酬が発生・着手金は不要